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契約解除には大きな壁が立ちはだかる。PFI事業契約では片方が契約解除を申し出た場合、相手方は違約金を請求する事ができる。市側の理由による契約解除は、PFI事業者にとって市に対する違約金請求の対象となるため、市はこれを予算化しなければならない。しかし、豊橋市議会の最大会派である自民党市議団は、これまで新アリーナプロジェクトを支持してきたのであるから、新市長が提案する違約金の予算案を拒む可能性がある。予算が議決されなければ違約金を払えないから、時間が経過するとともに違約金が大きくなる恐れがあり、事態は隘路に入って立ち往生する可能性が高い。